第１１回

約82%が「やらされ感」を抱える組織の現実

2025/09/19

Gallup「State of the Global Workplace 2025」レポートによると、日本を含む東アジア地域の従業員のうち、約82% がエンゲージしていない、もしくは積極的不満を持って働いていると報告されています（出典：Gallup, 2025）。

State of the Global Workplace 2025 Report｜Gallup

この「やらされ感」は組織に深刻な影響を及ぼします。生産性の低下だけでなく、顧客満足度、収益、さらには社員の健康にまで波及します。特に若手社員（Z世代）は「共感」と「意味」を強く求める傾向があり、シニア層は「役割意識」を失うと一気に消極的になります。

組織課題の核心は「人の特性の見える化」にある

従来、組織の課題は「採用」や「研修」で解決しようとしてきました。しかし、それだけでは根本解決にはなりません。一人ひとりの「強み」「価値観」「行動特性」を可視化し、適切な配置や育成につなげることが鍵となります。

適職性診断がもたらす3つの革新

1. 自己理解とモチベーション向上
「自分の強みがわからない」──これは多くの社員が抱える共通課題です。適職性診断を通じて、自分がどんな価値観を持ち、どのような環境で能力を発揮できるのかが明確になります。この結果、自律性が育ち、仕事に対する前向きな姿勢が生まれます。

2. 科学的な配置とチーム強化
感覚や経験だけに頼った配置は、ミスマッチを生み出し、離職や低パフォーマンスの原因になります。診断結果を活用した配置により、組織全体の相乗効果を高め、パフォーマンスの最大化が実現できます。

3. 離職防止とエンゲージメント向上
Gallup社のデータによれば、「強みが活かされている」と感じる従業員は、離職率が約50%低下すると言われています（出典：Gallup, 2025）。適職性診断はこの感覚を組織全体に広げ、定着率改善に貢献します。

State of the Global Workplace 2025 Report｜Gallup

【事例紹介】A社の挑戦と成果

A社では、若手の離職率が30%を超え、シニア層は指示待ちの状態でした。診断導入後は、社員の強みを活かした役割配置を実現し、若手の離職率は12%に低下、シニア層の自発的提案は前年比3倍に増加しました。

診断の構成
仕事に対する価値観診断
「何を大切にしているか」を明確にし、働き方の軸を形成。

行動特性診断
仕事における行動パターンや協働スタイルを把握。

コンピテンシー診断
現状のスキルと将来的な成長ポテンシャルを分析。

パーソナリティ診断
ストレス耐性や人間関係の特徴など、個性を多角的に評価。

これらを統合することで、各人が「最も活きる場所」を科学的に導き出します。