一頃、大人気を呼んだ映画「踊る大捜査線」でこんなセリフが話題となった。「事件は会議室で起きているんじゃない。現場で起きているんだ」と。実は、これは経営学というジャンルでも言えるのではないかと痛感させてくれる、企業家研究者がいる。それが、東京都立大学 経営学研究科 准教授の高橋 勅徳氏だ。初めて大学教員として赴任した大学で、先輩教員から言われた、「経営学なんて、ほとんどの人間に必要ない学問だ」との言葉。それが、高橋氏にとって研究者としてのターニングポイントとなった。余りにも大きなショックから立ち直ろうとして、以後は経営学だからこそ見える世界を追い求めている。前編では、企業家研究に至った経緯やその後の研究テーマを語ってもらった

01社内ベンチャーの研究からスタート

高橋先生は、ベンチャー企業の創出における企業家活動の多様性に関する研究をされておられます。研究の経緯を教えていただけますか。

僕が大学院に入ったのは1997年です。大学院に進学しようと思ったのは、就職するのが嫌だったからです。会社で働く息苦しさを感じていました。僕の父親は大工でした。父方の一族も皆職人です。なので、会社に勤めることがピンと来ませんでした。そんな中で、勢いで経営学を目指してしまいました。

その頃は今だと信じられないと思うのですが、企業家研究は影も形もありませんでした。日本の経営学において、「企業家研究をやりたい」「ベンチャーの研究をしたい」と言うと、基本的には止められるという状態だったんです。そういう意味で教えてもらえる人もいなかったので、全部手探りで一人で色々やっていたと言うのが、元々の僕の研究スタイルの始まりでした。

ところが、一番困ったのが僕自身が会社に興味がなかったことです。経営者に興味がないと気づいたときに、ならば何を知りたいかと考えてみて浮かんできたのが、一定規模以上の会社、組織とかにいる妙にフリーダムに振る舞える人がいることでした。フリーダムな人なのに、困りごととか新しいことをやろうと決まったときに、何故だかその人が中心になっていたりします。

「どうしてああいう生き方ができるのか」と考えたときに、経営学の範疇で自分が一番興味持っていたのが、そんな風に自由に行動できる人がどうしてこの世にいるんだろうかということ。それを当時の師匠である金井 壽宏先生(現・神戸大学名誉教授)に正直に話したところ、「だったら社内ベンチャーの研究がいいよ」とアドバイスをいただいて、1999年に大阪ガスの社内ベンチャーをテーマに修士論文を書きました。企業家の研究よりはまだ経営学っぽいイシューであったので、社内ベンチャーの研究に着手したというのが元々のスタートでした。

02神戸・元町の中華街を活性化させた華橋企業家にフォーカス

次に何を研究されたのですか。

1999年になってベンチャー学会が設立され、日本でもベンチャーの研究ができるようになりました。当時は、ITバブル真っ只中であったので、ITベンチャーが数多く誕生していました。僕の行動圏内だと京都に沢山集まっていたので、それを調べようと思ったんです。ただ、上手くいきませんでした。それで、僕が着手したのが華橋企業家の研究だったんです。神戸市には中華街があるじゃないですか。そこで、活躍している華橋企業家の人たち。とりわけ二世、三世の方々に着目することにしました。それが、最終的には博士論文へと繋がり、博士号をいただくことができたわけです。

いきなり日本人の企業家を調べるのではなくて、日本に来ている外国人の企業家をフォーカスしたというのが、ある意味、僕の今の研究の方向性を決定づける一つの要因になった気がします。

「日本人は企業家精神、ベンチャー精神がなくて、中国人や米国人にはある」と一般的に言われていますが、実はきちんと調べるとそんなことはないんです。大嘘です。華橋企業家の人が戦前から企業家精神がすごく溢れていたわけではありません。むしろ、歴史的な資料をあたっていくと、戦前に日本に移住して来た華橋の人たちの起業率は、日本人より低いんです。彼らが起業するようになったのは戦後になってからでした。

日本と中国の国交が途絶えて、しかも中国の国共内戦の影響で国籍を失ってしまい、日本の労働市場から締め出された時期が20年ぐらい続きました。かといって、中国に帰ることもできません。日本で生きていくためにどうするかとなったときに、もう自分たちでお金を出し合って、チャイナレストランを開くぐらいしか術がなかったんです。実はそこから中華街が始まっていきました。

その華橋企業家の第1世代の子どもたちがその後にどうなるかと言ったら、彼らは日本で生まれて日本国籍があって、日本の大学に行ってる人たちなので、日本の会社に就職することができます。ドラえもんとかを見て育っているので、メンタリティはもう完全に日本人なのです。

日本国籍があるから、起業をしなくても普通に大学へ行って就職できるという人たちなのです。それにも関わらず、結果としては日本人よりは起業率が高いのは何故かと調べて何がわかったかというと、お父さんたち・おじいさんたちの世代が、子供や孫を無理やり起業させるという文化があったんです。もう、これは強制でした。

下手をすると寝込みを襲われて、家に連れていかれて、「起業しなさい」「親族の会社の社長になりなさい」と説得される。その過程で勤務先に勝手に退職届を出され、起業せざるを得なくなった人たちが、ある意味で神戸の元町中華街を変えていく原動力になったといういう研究をしました。

もう2代目、3代目ぐらいになると、メンタリティも学歴・職歴も日本人と変わりません。たまたま親の出自が違うから、中華街中心に彼らはビジネスを継承していきましたが、一時期までは日本人には近づきがたいエリアであったために、「このままでは孤立してしまう」ということで、神戸市と共同で地域の祭りを開催したりして、観光地に変えていきました。なので、関西圏の日中交流事業も彼らの後押しで上手く展開できているというのが、僕の博士論文の内容になっています。

当時は、僕の同世代でも企業家研究を手掛け始める人が少しづつ出て来ていました。ただ、ほとんどがITベンチャーやバイオベンチャーに着目していた時期に、いきなり華橋企業家と言い出したんでインパクトはありましたよね。

03沖縄のダイビング事業を通じて、低リスク・低投資の起業を知る


2002年に沖縄大学で教壇に立たれたご縁もあってか、2007年には沖縄・座間味村でのダイビング事業の成立をテーマとする論文も執筆されました。

沖縄県において、何故ダイビング産業が上手くいったのかという研究でした。ダイビング産業に注目したのも、赴任先(沖縄大学)で出来た縁もありましたが、僕としては大学院生の頃に企業家研究を始めたときから持っていた疑問が一番大きかったです。経営学の研究を見ると、実は日本では人口の3割が自営業者なのに自営業者の研究はなかったんです。それで、近似する分野として企業家研究を選んだわけです。ただ、先ほどおお伝えした通り、多くの研究者はIT・ハイテク系のベンチャー企業ばかりを対象にしており、「おかしいな」と思っていました。職人さんの世界、あるいは飲食産業での世界とかの研究がなかったんです。でも、海外ではあったりします。日本だと、もう完全に無視されている状態でした。

華僑企業家の研究をしたときも、始めの頃はそうでした。国内の学会で報告しても完全に無視されたり、「それは経営学ではない、都市社会学だ」と言われてしまいました。「ならば、やってやろうじゃないか」と、実際に環境社会学会や村落社会学会で報告をしたこともあります。その頃から、僕がやっていたのは企業家研究ではあるのですが、一番注目していたのは、人が生きる手段としての起業という行為そのものに変わりました。

そういう意味で、「生きづらさ」という現代社会のキーワードを企業家研究からアプローチしていくと、気がついたら「なぜ日本社会は起業しづらい社会になってしまったのか」と考えるようになりました。現代は起業しようと思ったらベンチャーキャピタルにプレゼンして億単位で出資してもらう、失敗したら一生破滅するみたいな起業の仕方しかできなくなっています。逆に考えると僕が見てきた人たち、博士論文で見た神戸元町の中華街の企業家にしろ、座間味村のダイビングショップの経営者たちも、あまり元出を掛けていませんでした。まさに、低リスク・低コスト起業で、自分たちが生活できる空間を作っている人たちです。

中華街だと、親から受け継いだ資産と人脈を利用して起業する。しかも、起業するときに、ネットワークの中で「どこそこにこういうお客さんがいる」という状態でスタートしています。お客さんがどこにいるかわからないのに起業するみたいな、今の起業と全く逆でした。

座間味村もそうです。彼らは、元々漁師をしていました。バブルの頃にダイビング客が座間味村という島に来て、「半日船をチャーターさせてほしい」と交渉してくる。そういうお客さんが増えてきて、それに対応すると魚を獲る以上に儲かります。もちろん、新たな設備投資も要りません。今持っている船を活用すれば良いだけです。しかも、自分たちが潜水士の資格を取っているので、ダイビング・インストラクターの資格もすぐ取れてしまいます。だから、ものすごく低リスクで起業しているんです。設備投資もほとんどないので、銀行から大金を借りる必要もありません。本当に、身の丈に合ったビジネスをやっていけています。

それこそ飲食店ののれん分けのシステムもそれに近いです。どうして、そういう研究をやらないのかと思っていたわけです。

04どう生きるかを重視した起業があるべきだと判断

低リスクの起業には、いつ頃から本格的に取り組まれたのですか。

ちょうど僕が都立大に移籍した2010年ぐらいからです。それをダイレクトに表現しようと思い、「企業家研究の多様性」という言葉を打ち出し始めました。言うなれば、起業というのは一つの生き方だと捉え直したんです。

当時は、国内の学会で流布していたベンチャーや企業家に対する見解にも納得できないことがありました。「将来的に上場する意思を持った経営者をベンチャー企業家だ」と一時期、定義付けしていたからです。確かに、それはわかりやすい指標ではあります。ただ、実際にはその定義は、政府や行政、ベンチャーキャピタル、銀行の都合でしかありません。

もちろん、そういう研究の面白さ、上場して飛躍的に大きくなり、産業をリードするよう存在になるベンチャー企業を調べる面白さがあるのは、重々わかっています。実際、僕もそうした研究を手掛けていた時期もあります。ただ、その一方で、上場しなくてもそこそこ稼いで、地域社会であったり、そこで生きている人たちの生活、最近の流行だとウェルビーイングと言った方が適切かもしれませんが、良い生活・良い人生を送っている人たちは、実はたくさんいるわけです。そういう人たちに着目しようと、2015年ぐらいから3年ぐらい掛けて取り組んだのが、ソーシャルイノベーション研究でした。

その成果をまとめた本が、2018年に出版された『ソーシャル・イノベーションを理論化する: 切り拓かれる社会企業家の新たな実践』 (文眞堂)です。要は、金儲けが目的ではないベンチャーを研究してみようと思ったわけです。構想そのものは、2010年ぐらいから描き始めていました。その頃は、ソーシャルイノベーションやソーシャルビジネスが一般化された時期です。僕も「この研究が面白そうだから次にやろう」と思って、色々な街作りをやっている会社や障害者支援をしている会社、エコツーリズムを手掛けている会社をコツコツと調べさせてもらい、いかにビジネスにならないと思われていたものをビジネスにしていくのか、と同時にお金が中心ではなくて、自分たちがどう生きるのかを中心にいかに企業や企業家をどう活用していくのかを調べようと思って、この本を書かせていただきました。

ソーシャルイノベーションを理論化する
この華僑の研究とソーシャルイノベーションの研究は大変評価されまして、前者は2009年にベンチャー学会賞を、後者は2019年にNPO学会賞をいただきました。

話が前後しますが、2015年に『制度的企業家』(ナカニシヤ出版)という共著書を出版されています。こちらは、どういった本なのでしょうか。

制度的企業家

実は、ソーシャルイノベーションの研究と同じタイミングで、僕が経営学者として理論的な仕事を並行して手掛けたのが、この本です。

1990年代前半ぐらいから経営学の研究のOSの部分として位置付けられてきた基礎理論を丸ごと刷新するような議論が出てきました。それが制度派組織論です。実は今、欧米を含めて経営学の世界では一番メジャーな基本OS=基礎理論の一つとされています。

その中で、この制度派組織論をプラットフォームとして企業家の行動をどう読み解いていくのかという議論がありました。それに研究プロジェクトとして取り組み、成果を本としてまとめたわけです。

実は、この二つの研究(制度的企業家とソーシャルイノベーション研究)を終えた段階で僕はやることがなくなってしまったんです。というのも、経営学において理論的な仕事として米国やヨーロッパの主要な学会報告のベースになっている理論の半分ぐらいが制度派組織論でした。それを日本に紹介するだけではなく、実際に日本企業の事例を使って調査したらどうなるかというところまで踏み込んでいたからです。

さらには、2010年代の企業家研究においてもソーシャルイノベーション研究が、ちょうどホットトピックだった時期でした。これも日本で研究している方がまだ少ない状況の中で、先端的な議論も踏まえながら、この本の中では、結構当時、日本でもソーシャルイノベーションの第一人者と言われるような人たちを取り上げ取材させてもらいながら、学術論文を書いたんです。しかもそれが、学会賞をもらってしまったので、やることがなくなってしまったわけです。

05婚活産業をベンチャー研究の一環として読み解く

その虚無感を覚えた後、2021年に『婚活戦略 - 商品化する男女と市場の力学』(集英社)を執筆されるまでの経緯をお聞かせください。

婚活戦略


本当に大学院生時代以来、毎月のように締め切りに追われた生活から初めて解放されて、やることがなくなりました。そんなときに、「結婚でもしてみようか」と思い立ち婚活をこっそり始めてみました。続けているうちに、ふと気づいてしまったんです。

実は婚活産業は、日本にしかありません。日本で生まれた新興産業です。実際問題として、今婚活産業は5000億円産業規模。数年後には9000億円ぐらいになると言われいます。日本でこんなに急成長中の産業で今自分はお客さんとして参加しているのです。

また、その時僕は研究として一つ足りないパーツがあったことにも気づきました。今までは企業家を中心に見ていました。新しい製品、サービスを作って、それをお客さんに提供して代金をいただき会社を作る。その会社が上手くいき始めると、それを模倣するような会社も出てきて、そういう会社が幾つも出てきて、お客さんもどんどん増えて産業が出来上がるわけです。

近年の定義では、企業家は新しい秩序を構築する人と定義づけられていますが、秩序が成立するためにはサービスを受けるお客さん側の都合もあるわけです。僕自身、今までそれはマーケティングの研究だと思ってずっと研究の対象外にしていたのですが、よく考えてみると、例えばマーケティングの研究者と同様に企業家研究の人たちが、お客さんをどう位置づけていたかと言えば、会社や企業家にとって都合の良い消費者像をずっと想定してきていたわけです。

「こういうサービスを提供したらお金を払ってくれるだろう」「今までの製品にこんな機能、デザインを導入したらどういう客層が反応してくれるだろう」と考えるのは、ある意味会社や企業家にとっては、すごい都合の良い方法です。

それに対して、僕が「婚活を通じて経験したことは何だったのか」と、あちこちの媒体で話をしているのですが、一言で言えば、パパ活(女性がデートの見返りにお金を援助してくれる男性を探す行為)に引っかかりそうになった経験があります。具体的には、5万円のランチを奢られさせられた上に、ブランド物のバックを買わされそうになりました。その他にも、婚約に向けてスケジュールを詰めていたところ、クリスマスイブに振られるだけでなく、その理由が「自信がついたから、あなたと無理に結婚する必要がない」とか、挙句の果てには別れるにあたって、「この前写真に写っていた若いイケメンの先生を紹介してほしい」とまで言われてしまったんです。

「これって、一体何だろう」と思ったら、実はマッチングアプリや婚活パーティー、結婚相談所という、婚活産業を作った企業家の人たち、あるいは経営者の人たちが、真剣に幸せなマッチングと結婚する人を増やそうと思って作ったサービスをお客さん、例えば婚活する女性だったりが、男性の行動をめちゃくちゃに変えていることに気づいたのです。

先ほど言ったクリスマスに振られた話も一見すごい酷い話に見えますが、もっと良い条件の人がいて、しかもそういう人に常にアクセスできる状況になっています。そうした中で、
目の前にいる僕のような年輩の大学教員と結婚する必要があるかどうかと真剣に考えるのは、全くもっておかしな話ではないと気づきました。

そうなった時に、お客さんの立場から企業家のサービスがどのような行為を導くとか、その結果、実は婚活産業は婚活でこじらせて結婚ができず、色々課金をし続けるお客さんだったり、あるいは婚活の仕組みを使って女性がパパ活をしてしまうとか、男性が不倫の道具に使うという、想定外の利用をする人まで全部飲み込む形でイノベーションが成立していることにも気づいたんです。だったら、「これは本に書くしかない」と思い立ちました。

理論的なプラットフォームは先ほど言った制度派組織論です。制度的企業家の議論に基づいて書いています。だから、読んでもらうとわかりますが実は経営学の本です。ただ、沢山の男女に読んでもらいたいと思ったので、中身そのものは、当時経営学や社会科学で新しい事例記述の在り方として提案されていたオートエスノグラフィー、すなわち自分も研究の対象として、しかも分析的に書くのではなく、まるで小説やノンフィクションを読んでいるような書き方をすることで、むしろこれは自分の物語だと共感を得られるような書き方をしていくことによって理論的な分析を理解してもらうことに挑戦したのが、この本でした。

プロの研究者の人も含めて、周囲の人からはあまり信じてもらえないのですが、この婚活戦略の研究はベンチャーの研究の一環として取り組んでいました。そういう意味で企業家の多様性を追求していった先には企業家そのものではなくて、企業家のサービスを受けているお客さんの方が創造的、まさにアントレプレナーシップなサービスの使い方をすることによって産業が変わっていくていう話なのです。

これは、別に突飛な話ではありません。ゲームやアプリ開発も、まさにユーザーの方のとんでもない使い方、例えばゲームであれば、バグ技(バグを利用した裏技)を使って色々なことをする人とか、海賊版アプリを使ってゲームそのもののバランスを壊すのが好きな人も沢山います。ゲーム開発ではそういう人も資源として取り込んで、さらに高性能なサービス・製品を作っています。最近の流行り言葉で言うと、オープンイノベーション(企業・業種間の交流や提携によってイノベーションを生み出すこと)の一環として婚活戦略を見ていくと、見方が変わると思います。


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高橋 勅徳

東京都立大学大学院

経営学研究科 准教授

神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了、博士(経営学)。沖縄大学法経学部専任講師(2002‐2003年度)。滋賀大学経済学部准教授(2004‐2008年度)。首都大学東京大学院社会科学研究科准教授(2009年‐2017年度)を経て現職。専攻は企業家研究、ソーシャル・イノベーション論。第4回日本ベンチャー学会清成忠男賞本賞受賞。第17回日本NPO学会賞優秀賞受賞。

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